ヤフーショッピングの検索結果に低評価率が追加。対策と方法を解説。

ヤフーショッピングにおける
検索アルゴリズムに大きな変化があったので
その内容と対策について、お伝えします。

評価を検索結果に反映させる

ヤフーショッピングにおいて、2018年3月14日から
「ショップ評価」が検索順位に
絶大な影響を与えることになりました。

具体的には次のようなルールです。

【 過去60日間の注文全体のうち 】

「低評価率が0.3%以上」

かつ

「低評価が5件以上」

の場合、

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ストア内全商品の表示順位が
検索結果およびカテゴリリストページの
「おすすめ順」の”最後尾”まで低下

============

するというルールです。
※出店60日未満のショップは適用外

低評価とは★×1だけでなく
★×2も含まれます。(満点は★×5)

 

ヤフーショッピングの基準は厳しい

「低評価率0.3%」というのは
注文333件中1件の割合なので、
かなり基準が高いと思われます。

333件中、★×1、★×2を
“1件以内”ににしないといけないのです。

中には”なんとなく”で
★×1、★×2をつける
お客さんもいるので、
これは相当厳しい条件です。

一方で、もう一つの条件となる
「低評価5件以上」の方は
意外と何とかなるレベルです。

60日間で5件以上の
★×1、★×2を得るのは
注文件数が1日10件以上とかの
小規模を少し抜け出した程度の店舗でないと
難しいと思います。

それ以下の店舗だと、
そもそも評価自体がなかなか入りません。

そのため、かなり多くの店舗が
こちらの条件を上回ることなく、
違反ラインの一歩手前の
警告ラインとして表示され、
実際には大きな影響を受けないと思われます。

しかし、それでも週1件近いペースで
★×1、★×2を得ると、この基準を
上回ってしまうため、かなり注意が必要です。

影響が出る店舗

実際にかなり影響を受けるのは、
「大規模な店舗」と「納期や品質や顧客対応」に
問題を抱える店舗になると思われます。

おそらくヤフーショッピングが
狙い撃ちしたいのは後者の方です。

特に、

「粗悪品が多いショップ(中国製品等)」
「無在庫販売の店舗」
「クレームに誠実に対応しない(無視する)」
「出品だけして放置している店舗」

などだと思われます。

これらに該当する場合は、
特に注意が必要です。

評価改善のための方法と対策

警告ラインになりそうだったり
警告ラインになってしまった場合、
どうすれば良いのか。

できる対策は限られますが
次のようなことが考えられます。

評価対象から除外してもらう

今回、評価の対象となっているのは
「ショップ評価」です。

つまり、「商品評価」ではありません。

一方で、商品の評価をショップの評価に
書き込むお客さんも少なからずいます。

このような場合は、ヤフーショッピングに
申請をすることで、ショップ評価から
除外してもらうことができます。

あるいは、配送業者が商品を紛失したり、
管理が悪く壊してしまったりした場合など
自社に責任がない場合も、除外対象になります。

その他、コメントがポジティブ(良いこと)なのに
レビューが低い場合も申請対象になります。

管理画面のストアクリエイターProにある
「評価チェックツール」を開いた後に
「注文情報を確認する」をクリックすると
「低評価率集計からの除外申請をする」と
出てくるので、そこから申請することができます。

ちょっと面倒ではありますが、
背に腹は代えられないので、
定期的に実施しておくと良いでしょう。

※自分の低評価率やステータスも上記の欄で確認できます。

 

 

 

謝罪や譲歩で評価を変えてもらう

お客さんに評価を変えてもらうのも
1つの手段です。

もともと評価は入れる必要性もないものです。

それなのに評価を実施しているということは、
お客さんにもそれなりの言い分や理由があります。

そのため、その思いをしっかりと受け止め、
真摯に対応しましょう。

そして、今後の改善に努めるので
評価を変えて頂けないかお願いします。

もちろん、無償でというわけではなく、
例えば、お店で使えるクーポンや、
お店の商品をどれかしらプレゼントしたり、
クオカード、Amazonギフト券を
差し上げるというのも良いと思います。

今後のヤフーショッピングは運営が厳しくなる

この記事を書いている時点(2018年)で、
ヤフーショッピングの出店店舗数は
50万店舗を越えています。

ヤフーショッピングでも店舗の監視や管理に
手が回っていないのが現状です。

今後、出店者に向けた締め付けは
どんどん厳しくなっていくのは必至です。

逆に言えば、良い店舗が残り、
悪い店舗は淘汰される形になります。

上記のような評価対策をしつつも、
健全な店舗運営を心がけていきましょう。